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【新型コロナ】アフターコロナを予言しよう。ごんじっちダムスの大予言
ざっくり言うと
- 現在のコロナの状況。単なる感染症で収まらず、不可逆な政治対立と経済悪化をもたらした。
- 予言1。東アジア情勢は国境線が変わる。
- 予言2。消費者の行き場を失った金が個人投資に向かっている。新しいビジネスの隙間が生まれる。
- 予言3。都内の雑居ビル空洞化と不動産価格低下に注目。不動産投資チャンス顕在化。
コロナかんたんまとめ
100年ぶりの感染症、新型コロナは様々な影響をもたらした。予言の前に簡単なおさらい。
世界の状況。国際連合の解体開始。米中対立。地政学は1930年代に酷似し戦争直前。マーケットはバブル。コロナ感染者収束せず。コロナの症状に関する研究とワクチン開発進む。
日本の状況。インバウンド、旅行業界は苦しい。地方経済は観光と交通が肝なので、両方死んでしまうと日常生活に支障が出る。医療業界も病院経営、現場で働く方々の双方で疲弊。マーケットは個人投資が盛り上がって逆に好調。
さらに身近な状況。お気に入りの飲食店が潰れる。街にでるとテナントがどんどん無くなっているのを感じる。一方でスーパーとドラッグストアは好況。
ちなみに、コロナウイルスにおける重症化症例がたまってきた結果、現在日本をはじめとする医療体制が整っている国ではほぼ死者が出なくなってきている。
新型コロナウイルスの死因はサイトカインストーム(自己免疫の暴走により身体を攻撃してしまう)と、血栓による脳梗塞や心筋梗塞であることがわかっており、それぞれ免疫抑制剤と血栓溶解薬を症状の発生時に投与できれば問題ない。つまり、日本の現在の医療体制ではほぼ回避可能である。
現状、日本においてはコロナの心配より経済の心配をしたほうがよいと言える。
ごんじっちダムスの大予言
デーン。ごんじっちダムスです。1999年以来ですね。とりあえず予言しておきます。
5-10年以内の東アジアにおける軍事衝突
残念ながら現在の地政学上、東アジアは近い将来に国境線が変わると思われる。米中対立からの国際連合の崩壊、国交断裂からの軍事衝突は歴史上可能性が高い。
世界の各国が好戦的な態度を取りつつあるのは明らかであり、この状況は第一次世界大戦直前のヨーロッパ、及び第二次世界大戦直前の東アジアの状況に酷似している。
現在までかろうじて軍事衝突を回避できているのは、間違いなく戦術核兵器と米中の軍事力バランスが不釣り合いなために発生している。中国は軍事費を強化し、いずれ中国が米国に匹敵する軍事力を有することで、世界が中国と米国、どちらにつくか、という緊張関係が生まれる。この緊張関係はいずれ決着をつける時が来るであろう。
平和シナリオに導くには、米中いずれかの態度が軟化することに期待する他ないが、可能性はほぼない。
北朝鮮と韓国における状況も極めて難しい。現在経済支援が全く受けられていない北朝鮮は限界を迎え、外部への注目を集めざるを得ない状況である。さらに金正恩から金与正への権限移譲を進めなければならない。
歴史的に傾国状態にある政権は外部に敵を作って国威発揚を行い、決戦状態を作り出すことが多いため、全く油断できない。もし米中以外に5-10年以内の軍事衝突があるとすれば、朝鮮戦争かもしれない。
産業構造の不可逆な変化
コロナと地政学リスク増大により、産業構造は不可逆な変化が起きたと考えるべきである。
ここで僕が念押しするのは、不可逆、という点である。「コロナが落ち着いたらもとに戻る」ことはもうない。バブルは二度とやってこなかった。
すでにコロナ前の日常は失われたと考える必要がある。平和なシナリオのうちに成立した産業、旅行業界や国際拠点でのサービス業は極めて苦しくなった。外需から内需、サービス業から第一次、二次産業への回帰がやむをえず発生する。もしビジネスチャンスを見出すならばそこである。
当然、収縮する産業もあれば拡大する産業もある。キーワードはオンライン、内需、無人化、第一次及び第二次産業。川の流れは変わった。我田引水の準備を。
ちょっと具体的な話をしないと予言にならないので書く。オンライン。これは何でもオンライン化すればいいという話ではなく、オフラインの価値が高まったと考えるべきである。会えない時間が、愛育てるのである。
オンライン授業、オンライントレーニングは、オンライン完結のサービスにしてはならない。基本オンライン、たまに会う時にオフラインの手厚いサポート。これがスタンダードになる。消費者とのタッチポイントがより貴重になると考えるべきである。
逆にオフライン前提のサービスは、もう今までの高単価は得られないと悟るべきである。消費者の裾野を広げて、薄く広く利益を得よう。
個人的には飲食業界を盛り上げるため、早く不動産価格が適正価格に調整されることに期待している。ソーシャルディスタンス取ってたら飲食店なんて利益出せない。満席率が肝なんだから。ということは、家賃がアフターコロナ前提で一新されるしかないと思うのだが、、
内需。これは今まで海外旅行と海外でのバッグなどのラグジュアリー商品の購入に使われていた個人の可処分所得が、一気に国内に向けられると考えるべきである。地方の名産品や野菜、道の駅的な商品は一気にチャンスが訪れる。個人的には移動販売車でアンテナショップビジネスとか、移動スーパー兼地方交通担うみたいなモデルはこれからチャンスが来る。下記のような無印良品の取り組みはピカイチの施策と言えるし、できれば無印良品がバス路線を引いてほしい。自分の店舗前にバス停おいていいから。
【ニュース】世界最大級の「無印良品 直江津」が新潟・上越にオープン 「土着化」した「超小売業」を体現する店に https://t.co/MglFCUwPeQ
— WWD JAPAN (@wwd_jp)
July 14, 2020
あとお米のネット販売とかね。ようは「おうちリッチ」です。地方経済はオンラインで伸ばせます。道の駅オンラインとか超伸びる。ちなみに自宅では馬路村のゆずポン酢を愛用しています。
あと内需だと金融商品への投資と自己投資(脱毛、美容整形、レーシック)ですかね。
個人投資はチャンスが訪れる?
不動産投資家、サム=ゼルは2008年のリーマン・ショックで不動産投資を進め、その手法から「墓場のダンサー」と呼ばれた。
現状高止まりしていた都内の不動産価格は、一律お買い得価格で提供されていくだろう。
もし将来大家さんを考えているような人がいるならば、今年、来年の不動産は買いトレンドが訪れる可能性がある。
さらに経済対策で銀行の融資はかつてない低金利で行われる可能性がある。ここ5年で不動産長者が生まれる可能性が高い。
また不況時の先進国相場は買い叩かれ→割安な商品の増加→新興国市場と比較して相対的に有利となり、ゆっくりと相場が上昇→好況へと遷移しやすいので、バリュー投資のチャンスは訪れる。投資の勉強を始めるならば今かもしれない。
まあ色々書きましたが、法律的にこれ書かないといけないので、一応。
本記事はあくまでgonjitti個人の見解であり、特定の株式や金融商品を推奨するものではありません。
余談
筆者による筋トレアプリ、BADDYができました。
なかなか難しい筋トレのやり方、ジムの器具の使い方をアプリで見ながら、初めてのワークアウトをやってみよう。 運動メニューをダウンロードして、ワークアウトのお供にしよう。
最近家トレメニューを増やしました。
詳細は下記。 https://baddyworkout.com/blog/2017-01-04-start/